【AWS入門】はじめてのAWSへの移行、メリットと手順を解説

ネットワーク経由でコンピューティングリソースやデータベース、ソフトウェアなどを活用できるクラウドサービス。自身でハードウエアやソフトウェア資産を保有・管理することなく、さまざまなサービスを利用できるメリットがあります。中でも2006年から公開されているAWS（Amazon Web Services）は有名で、多くの組織が自社のデータセンターにて管理・運用していたシステムをAWSへ移行しています。本記事では、はじめてAWSへ移行しようと検討されている方へ向け、そのメリットや手順、役立つサービスなどを紹介します。

AWS移行のメリット

AWSなど、クラウドサービスへの移行メリットはいくつもあります。まずは、利用した分だけ支払う従量課金によるコストダウンです。ハードウエアの調達や更新の費用が必要なくなりますので、需要にあわせて俊敏にITリソースを手配し、イノベーションの加速にもつながります（図1)。AWS自体が複数のデータセンターにリソースを展開できるサービスのため、安定性や耐障害性も向上します。各種マネージドサービスの活用によって、ITシステムの運用負担を低減できます。

システムの安定稼働やコストパフォーマンスを重視するシステムでも、顧客の要求に迅速に対応するイノベーション重視のシステムでもクラウド利用のメリットを享受できるといえるでしょう。

図1. AWS移行でコスト削減

オンプレミスからAWSへの移行

オンプレミスで管理・運用しているITシステム・資産をはじめてAWSに移行するには、さまざまな準備が必要です。最初に移行する目的を整理し、現状のシステム構成を調査したのちに、AWS上でどのように移行するかの計画を立て、実行します。それぞれの段階を見てみましょう。

AWS移行の目的と調査

まずは、AWSの移行によってどんなことを成し遂げたいかを設定しましょう。例えば、「5年間のTCO（資産の総保有コスト）を30%削減する」、「運用負荷を20％削減する」「アプリケーションのリリース頻度を月に1回から週に1回に増やす」など、定量的な目標が望ましいです。

次に、目標を達成するために生じる課題や制限などを調査し、移行の実現可否を検討します。ここでは、現在データセンターに展開しているシステムの契約更改期日やソフトウェアのライセンス期間、移行を担当できるスタッフの数、セキュリティなどコンプライアンスなどの要件を調査します。また、移行したあとに改善したい、従来システムの問題点も調べておく必要があります。

目標と課題がわかったら、それらを加味して移行するシステム対象を選定します。現在のシステム構成やハードウエアのスペック、OSやミドルウエアのバージョン、稼働アプリケーションの状況などを細かく把握します。

AWS移行の計画

AWSへ移行するシステムが決まったら、移行パターンを決めます。移行パターンには、ハードウエアスペックやOS、アプリケーションなどに変更を加えず移行するリホスト、OSやデータベースを変更したりアップグレードをしたりするリプラットフォーム、アプリケーションの再設計と開発の方法を変更し、クラウドネイティブに書き換えるリファクタリングなどがあります。

リホストは、現状と同じシステム構成をAWS上の仮想サーバーであるAmazon EC2に移行するもので、リフトアンドシフトとも呼ばれます。これだけでも、ハードウエアの契約期限更改や障害対応から開放されます。リプラットフォームの場合は、さらに運用負荷の軽減や、システムを伸長できるようなスケーラビリティの向上が見込めます。なお、リファクタリングは、サービス指向アーキテクチャへの移行をし、開発とリリースの俊敏性やビジネスの継続性を向上したい場合に向いています。まずは現状のシステムをリホストして、その後経験を重ねながら、リプラットフォームまたはリファクタリングと、最適化していくパターンが多いのではないでしょうか。

移行パターンの検討にあたって、AWSの情報収集を行い、組織内で共有します。システム要件の元となる、経営層、システム担当、事業担当など、ユーザーなど、ステークホルダーの意向を踏まえて検討を進めます。移行前の課題を解消するために、どのようなAWSサービスを利用する必要があるのか、各サービスではどのような設定が必要か検討していきます。

AWS移行に関して社内にノウハウがなく、コスト負担や安定性にも不安があるといった場合は、AWSのサポートや、AWSを活用したソリューションを提供しているAWSパートナーに頼るといいでしょう。無料の相談会も行われていますので、移行の目的が整理できたら相談してみるのも一つの手です。組織内にAWSのノウハウを蓄積したい場合は、AWSトレーニングを受けるという方法もあります。

AWS移行の手順

AWSへの移行の目的と計画ができたら、あとは移行を実行していきます。いつどのような作業をするかを示した移行計画書を作成し、作業工数や費用の見積もりと、セキュリティやリスクの評価を行うなど、移行計画の詳細設計を行います。設計ができたら、移行手順を実装していきます。移行に必要なネットワークやコンピューティングリソース、データベースなど、各種AWSサービスの構成・配備を行い、移行アプリケーションの機能の確認を行います。

設計どおりのインフラや設定が完了したら、移行テストを実施します。データが正しく移行できるか、想定したパフォーマンスが出ているか、必要・不必要なサービスがないかを確認します。もし問題があれば、生じた問題に応じて構成や手順など、移行計画を見直して再度テストして問題を解消していきます。問題が解消されたら、本番サービスへ移行する日を決定・実施します。AWSへの移行後、新しい環境で問題なく動作することを確認したら、従来システムの撤去を行います。撤去の手順についても事前に計画しておくといいでしょう。

AWSへの移行後の運用フェーズでは、計画どおり稼働しているかどうかの監視・管理を行いながら稼働状況を評価していきます。当初の設計では余裕のある構成のインフラを用意したけれど、それほどの備えが必要ないとわかったら、よりコストの安い構成に変更するなどの最適化を行っていきます。安定稼働する構成を見極めることができれば、長期利用による大幅割引サービスを受けられる契約に変更するなどさらにコストダウンを実現できます。移行後にクラウドネイティブ化していくなど、アプリケーションを改善していくという最適化の選択肢もあります。

AWSは移行支援が充実

クラウド事業者として10年以上運営しているAWSでは、さまざまな移行のベストプラクティスや移行のノウハウを蓄積しており、さまざまな移行関連のサービスも提供しています。いくつかの移行支援サービスを紹介しましょう。

AWS Migration Evaluator

オンプレミスからAWSへの移行計画を立案する際のコストや妥当性をデータに基づいてシミュレーション・可視化してくれる無料サービスです。現状の可視化（インベントリ収集）、コストの最適化案の提示、ライセンスコストの分析、ビジネスケース（報告書）の作成といったことを行えます。

AWS Migration Hub

AWSでのアプリケーション移行の状態を可視化できるサービスで、追加料金なく利用できます。オンプレミスの詳細情報を特定・取得して移行計画を策定、移行中は移行状況を確認することができます。

AWS Application Discovery Service

オンプレミスのデータセンターにあるサーバーの構成情報や利用状況、サーバー間の依存関係を自動的に収集するサービスです。収集されたデータはAWS Migration Hubで一元管理され、適切な移行計画の策定に役立てられます。

AWS Application Migration Service

AWS Application Migration Service (AWS MGN) は、オンプレミスの物理サーバーや仮想サーバー（VMware, Hyper-Vなど）、または他のクラウドにあるサーバーを、「そのままの形（リホスト）」でAWSへ迅速かつ安全に移行させるためのメインサービスです。

VM Import/Export

仮想マシンイメージを、既存の仮想化環境から、Amazon EC2の環境にインポートし、また元のオンプレミス環境にエクスポートできるツールです。移行だけでなく、障害・災害発生後の復旧にも活用できます。

AWS Direct Connect

オンプレミス環境からAWS環境への専用ネットワーク接続を構築するサービスです。重要なデータを、ネットワークの混雑を避けながらAWSへ移行できます。データ転送量や接続時間に応じて料金がかかります。

AWS Database Migration Service

AWSへのデータベース移行サービスです。移行元のデータベースは稼働したまま移行することが可能です。同種または異なるデータベースへの移行もサポートされます。

最後に、迅速かつリスクを抑えてAWSへの移行を成功させるには、計画の早い段階からAWSパートナーに相談してみることをおすすめします。

数々の移行支援の実績を評価され、AWSからマイグレーションコンピテンシー認定を受けたAWSパートナーである弊社が運営する「CloudCREW byGMO」では、オンプレミスの環境分析、移行方法や計画策定に始まり、導入後の安定運用を見据えた運用設計・管理までワンストップでサポートいたします。AWSへの移行に興味がある方は、対面／電話／Zoom等による無料相談窓口をご用意しています。要件をまとめる前でも、お気軽にご相談ください。